2012年のサンダンス映画祭（ロバート・レッドフォードが主催する米国最大のインデペンデント系映画祭）に優れたドキュメンタリー映画が出品されていました。
“The Atomic States of America”（93分）。直訳すれば『アメリカ原子力合衆国』。NHKの『BS世界のドキュメンタリー』で短縮版（49分）が『原子力大国アメリカ』というタイトルで、12月に放送されました。
今のところ『原子力大国アメリカ』は、DailyMotion で視聴可能です。
オリジナルの英語版予告編はこちらです。
“The Atomic States of America”は、原子力施設近くの住民の健康被害、NRC（原子力規制委員会）が抱えるジレンマ、最終処分場の問題など、幅広く原発問題を扱った秀作ドキュメンタリーです。
なかでも、ニューヨーク州ロングアイランドにあるシャーリー（SHIRLEY）という町からの報告は衝撃的でした。
「女性の９人に１人が乳ガンを発症」「400万人に１人と言われる子どもの横紋筋肉腫という珍しいガンが、同じ通りで２人発症。周辺地域全体の患者数は20人」という事実が示されます。
多数のガン患者が出た原因は、シャーリーに隣接するブルックヘブン国立研究所にありました。
まず、シャーリーとブルックヘブン国立研究所の場所を地図上で確認しましょう。
ニューヨークの中心部から東へ100キロ弱です。
ブルックヘブン国立研究所は原子物理学の研究所で、原子炉もありました。ここの使用済み核燃料プールから高濃度のトリチウムを含む汚染水が長年に渡って漏出。汚染水は、周辺13万人の住民が飲料水として利用する水源に流れ込みました。トリチウムの濃度は、最高で米国環境保護局の飲料水基準の32倍（11倍説もあり）という高い値。飲料水を介したトリチウムによる低線量内部被ばくが進んだのです。
トリチウムとは放射性の水素のことです。その恐ろしさについては、当ブログの以下の記事をご参照ください。
さて、次の静止画は、”The Atomic States of America”の中で、シャーリーの住民が示した横紋筋肉腫患者の分布地図です。
インタビューでは、20人の患者が出たという説明ですが、地図上には、そのうち19人の自宅の場所が示されています（先ほどのGoogleマップと見比ると分かりやすいです）。
細長いロングアイランドの中程にBNL（Brookhaven National Laboratory：ブルックヘブン国立研究所）があります。ロングアイランドの南北の幅は30km弱で、地図上のBNLからCまでの距離が20km強。いかに狭いエリアで、たくさんの患者が出たのかがよく分かります。普通は「400万人に１人」なのに。
ブルックヘブン国立研究所は、当初、汚染水漏れを認めませんでしたが、次第に事実が明らかになります。管轄する米国エネルギー省も黙殺することができなくなり、1997年、研究所を運営する法人に対して契約打ち切りを宣言。理由は「積年に渡るトリチウムの漏出」です。研究所は1999年、原子炉の再稼働を断念しました。
さて、トリチウムと言われて気になるのは、福島第1の増え続ける汚染水です。
仮にALPSなどの浄化装置が100％理想的な稼働をすれば、他の核種はある程度取り除けるのですが、トリチウムだけはどうにもなりません。水素なので、水（水分子）に組み込まれてしまうと、放射性の水と普通の水を分けることができないのです（実験室レベルは別として）。
実は、スリーマイル島事故の時も、最終的にトリチウムを含む汚染水が残ってしまい、大きな問題になりました。
結局、選択されたのは「蒸発させる」という荒っぽい方法。シャーリーの例を考えると、これは危険な賭けだったと思います。今後、スリーマイル島周辺で、トリチウムによる晩発性放射線障害が出ないとは言い切れません。
福島第1では、すでに海と地下水へのトリチウムの漏出が起きています。東電も国も「環境に影響を及ぼすほどではない」と言いますが、それを信じる根拠はどこにもありません。
最終的には、全部、海に流すことを画策しているようですが、そんなことを許したら、福島の海が蘇る術はなくなってしまうでしょう。
一方、スリーマイル島方式の蒸発は、あまりにも汚染水が多いことや日本の湿度が高いことなどから無理なようです。
今は、トリチウム以外の放射性物質も、ほとんど除去できてない状態ですが、トリチウムによる低線量内部被ばくへの警戒を怠るわけにはいきません。
そして、東電、政府、原発推進派の学者だけでなく、反対派まで含めた知恵を絞って、トリチウムをどうするのかを考えていかないと、何十年か先に悲劇が待っている可能性は十分にあるのです。
この記事の終わりに、秀作ドキュメンタリー”The Atomic States of America アメリカ原子力合衆国”の国内での公開を切望します。